ＧＭに見るトップの資質――伝える力、明暗分ける

有限実行・ウィッテーカー氏　意識改革を最優先　任務終え潔く去る 美辞麗句・ワゴナー氏　雄弁だが実行力不足　抜本改革先送り 　米アップルの故スティーブ・ジョブズなど、米企業には優れた「伝える力」を持つ経営者が多い。一方、美辞麗句ばかりで実行を伴わない人物も少なくない。かつて世界で経営のお手本とされながら、２００９年に経営破綻した米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）も経営者の資質に翻弄された１社だろう。２年弱で次々に交代した４人の経営者の言葉から、リーダーに必要な条件を探った。（１面参照） 　　「（ＧＭの経営危機の原因は）経営ミスではなく世界金融危機だ」リチャード・ワゴナー（５９、ＣＥＯ在任期間＝００年６月～０９年３月） 　０８年のリーマン・ショック後に経営危機に陥ったＧＭ。当時のＣＥＯのワゴナーは、政府に救済を請う際、首都ワシントンに自家用ジェットで乗りつけ、平然と「経営ミス」を否定した。 　高額報酬などＣＥＯの特権に比較的に寛容な米国でもさすがに怒りが噴出。次の公聴会からデトロイト―ワシントン間の８００キロメートルを車で往復するはめになっただけでなく、ＧＭ救済に批判的な世論に火を付け、法的整理の流れを決定づけた。 　ワゴナーはハーバード大ビジネススクール出身。雄弁で理路整然とした語り口は説得力を持ち、株式アナリストや地元記者の人気は高かった。００年のＣＥＯ就任時に発表した「１０年後のＧＭの姿」では「小型車を減らし大型車を増やす」と宣言。その言葉通り、ＧＭの米国販売に占める大型車比率は、００年の４９％から０７年に６１％に高まった。この時点では抜群の「伝える力」を示した。 　だが、ガソリン高を背景に消費者が低燃費な小型車を求め始めると事態は一変する。表面上は小型車シフトや人員削減を進めたが、「仲良しクラブ」と称された取締役会に危機感は薄く、抜本的な改革を先送りした。 　０５～０８年のＧＭの累計赤字は約８兆円。０９年３月、ワゴナーは発足間もないオバマ政権にＣＥＯの座を追われ、ＧＭはその３カ月後に連邦破産法１１条（日本の民事再生法に相当）を申請する。 　　「同じことを繰り返しながら『変化』を期待する。アインシュタインはこれを狂気と呼んだ」フレデリック・ヘンダーソン（５４、０９年３月～０９年１２月） 　ワゴナーの解任を受け登板したのはナンバー２だったヘンダーソン。雄弁で華のある前任者に対し、有能な実務家タイプだった。法的整理を経て「新生ＧＭ」が発足した０９年７月の会見で、アインシュタインの言葉を引用し、変革への決意を打ち出した。 　過剰設備の削減やブランドの再編、販売網のスリム化など再建に必要なリストラを進めたが、就任からわずか半年で突然、取締役会から退任を迫られる。当時、言われたのは「企業体質の変革」という最も重要なタスクへの切り込み不足だ。 　社内力学が優先し失敗のリスクより問題先送りを選んでしまう。ヘンダーソンは言葉では「官僚体質の打破」など変化を訴えたが、実行力が足りなければ思いは組織に伝わらない。これは前任者と共通する点だろう。 　　「普通の企業に２度目のチャンスはない。再度チャンスをもらった以上、ＧＭは必ず再建を成し遂げなければならない」エドワード・ウィッテーカー（７１、０９年１２月～１０年９月） 　続いて就任したウィッテーカーについても、当初手腕を不安視する声があった。元ＡＴ＆Ｔ会長で、総額２５兆円の相次ぐ買収により地域の弱小通信会社を世界最大にした実績を持つが、自動車業界は門外漢だったためだ。だが、ＧＭ社員はすぐに、彼が有言実行の人であることを痛感する。 　「最優先するのはヒトの意識改革だ」。就任と同時に、ヘンダーソンができなかった企業体質の改革に着手すると宣言。幹部には「１２週間で結果を出せなければ（会社を）去ってもらう」と通告した。最高財務責任者を含め、経営幹部の大半が入れ替わった。 　当時、あるＧＭ幹部は「明らかに会社の空気が変わった」と語った。巨大組織にトップの強烈な意志が浸透。これがＧＭ再生の原動力のひとつになった。だが、ウィッテーカーはＧＭの株式市場への再上場にメドを付けた１０年９月にあっさりと退任する。引き際でも有言実行ぶりを示した。 　　「（ビジネスは）現代の戦争だ。勝たねばならない」ダニエル・アカーソン（６４、１０年９月～現任） 　わずかな期間で４人目のＣＥＯとなったのは、海軍士官学校卒という異色の経歴を持つアカーソン。通信会社やＩＴ企業の経営トップを歴任、０３年以降は米投資会社カーライル・グループで企業買収を統括した。言葉数は少ないが、周囲は「目標を立ててそれを完遂することに関しては妥協がない。そこは海軍式だ」と話す。能弁な経営者が多い米国では珍しい不言実行タイプといえる。 　ＧＭは６月で経営破綻から丸４年。０８年に３０９億ドルの赤字だった北米事業は、１１年に７６億ドルの黒字に転換した。ただ不振の欧州のてこ入れなど課題も多い。再建の総仕上げへ真価が問われる。