洗濯用など家庭向け製品、配合成分すべて公表、石鹸洗剤工業会が自主基準。

日本石鹸洗剤工業会（東京・中央、大池弘一会長）は洗濯用洗剤や台所用洗剤など家庭用製品の成分に関する情報公開の基準をまとめた。製造時に添加・配合した成分については少量でもすべてを公表する。会員企業に周知徹底し、１１月から実施する。製品の原材料についても詳しい情報を求める消費者が増えていることに対応する。米国やカナダなど海外でも同様の動きがあるため、日本でも独自の基準を設けることにした。 　成分表示の対象としたのは洗濯用や台所用、住居用の洗剤のほか、漂白剤や柔軟仕上げ剤、クレンザーなど家庭用製品。業務用製品は今回の自主基準の適用からは除外する。情報の公開方法については容器への記載、インターネットの専用サイトでの掲示、電話での回答、その他の媒体の活用のいずれか１つ以上を企業が柔軟に選ぶことができるようにする。 　表示する成分は「意図して添加、配合したすべて」とし、配合した成分に付随する成分は除く。表示方法については「酵素＝脂汚れやタンパク質汚れを分解」「シリコーン＝泡調整剤（泡を調整するための成分）」などとし、成分の名称と機能や配合の目的を併記する形にする。企業秘密にかかわる内容については法律による表示義務がある成分を除いて、成分の機能・目的のみの表示を認める。 　家庭用洗剤の場合、従来は家庭用品品質基準法などで指定された特定成分についてのみ公表してきた。配合割合が法律の表示基準に満たない場合も成分の名称は表示されていなかった。業界としての情報開示基準がまとまったことを受け、「自社のサイトで１１月から、成分に関する情報を開示する予定」という花王など企業側も対応を急ぐ。 　安全・安心志向が高まるなか、洗剤などの原材料にも関心を示す消費者が増えているため、業界としての情報開示の基準をまとめることにした。日本石鹸洗剤工業会によると、米国やカナダのほか、オーストラリアでも業界が自主的に成分を表示する動きが広がっているという。